30坪以下のような狭小敷地や、コの字型になった変形敷地など様々な敷地があります。どのような敷地であれ、エリアのニーズに合ったプランニングができるならば、アパートの建築は可能です。
ただし、建築には必要なルールがあります。それが建築基準法などです。

では、主な建築条件を見ていきます。
●接道義務
「接道義務」とは、建築物の敷地は、建築基準法上の道路に2ｍ以上接していなければいけないというもの。道路幅が4m未満の場合は、道路中心線から2m後退したところからが敷地となります。いわゆる「セットバック」です。
●建ぺい率と容積率
次に、建物の大きさ、階数に大きく影響するのが「建ぺい率」と「容積率」です。建ぺい率とは、敷地面積に対する建築面積の割合です。容積率とは、敷地面積に対する建築の延床面積（各階の合計）の割合です。その割合は、属している用途地域や接している道路の状況などで変わり、建ぺい率は30〜80％、容積率も50〜1300％とかなり幅があります。

例えば、建ぺい率60％、容積率200％の土地で、敷地面積が30坪の場合、建築面積は18坪(約60m²、共用部を含む)、延床面積は60坪(約198m²)が建物の大きさの上限となります。この条件の土地に3階建てのアパートを建てると仮定してみると、1階あたりの延床面積は18坪(約60m²)が上限となります。接道や敷地形状によっても異なりますが、１K(約25m²)の間取りなら、1フロアに2部屋取れる計算になります。つまり、2戸×3階＝6戸分のアパートができます。