老後の費用、年金、どうするのが良いのでしょうか?
不動産・相続について勉強中の、ワンダーランドMAIMAIです。
ピンピン、コロリで、健康に長生きして、楽しく暮らしていければ良いのですが、
「老後の支出はどうまかなえばいいのか?」
そのような不安を持つ方は多いと思います。
私もとても不安です。
日本の平均寿命と死亡ピーク年齢
2022年における日本の平均寿命は、男性が81.05年、女性が87.09年です。
一方で、2021年の死亡ピーク年齢、つまり一番死亡者が多い年齢は、
男性が85歳、女性が92歳となっています。
この死亡ピーク年齢は、男女の平均寿命のそれぞれ81歳、87歳より4~5歳高い年齢になっているので、平均寿命よりも長生きする事を想定しておかなければなりません。
日本経済新聞の記事を読むと、長生きすることを視野に、自己資金をまず使い、公的年金は繰り下げて増額してから受け取る方が、安心して老後を過ごせるのではないかと書かれていました。
65歳で働くことを辞める夫婦の年金を考える
具体的に例を出して考えていきます。
65歳で働くことを辞め、年金を繰り下げて受け取ろうと考えている夫婦を想定して、計算していきます。
65歳受給開始の場合の夫婦の年金額を、厚生労働省のモデル年金の月22万円とします。
家計調査による、夫婦高齢世帯の平均的な支出額は27万円ですので、少し余裕を持たせて月30万円の年金額を、繰り下げだけで目指してみます。
公的年金は、原則65歳からの受給開始を1ヶ月遅らせる毎に0.7%増額され、最大75歳まで遅らせることができます。
ちなみに、75歳まで繰り下げると、84%の増額となります。
ここから計算すると、
22万円→30万円にするには、36.4%増額させることになりますので、
52ヶ月(4年4ヶ月)の繰り下げが必要です。
受け取りの開始は69歳になります。
年金受給を遅らせている間は、無年金期間となりますが、その間も生活費はもちろんかかります。
この間かかる生活費も月30万円と想定すると、
30万円×52ヶ月=1,560万円
用意しておく必要があります。
この金額は最低限で、医療や介護費なども考え800万円程度は余裕を持っておきたいものですので、
65歳時点で必要な自己資金は2,360万円となります。
さらに余裕のある年金受取額を目指すと
さらに余裕のある年金額を受け取るために、22万円→35万円の増額を目指して考えてみます。
22万円→35万円にするには、59.1%増額させることになりますので、
85ヶ月(7年1ヶ月)の繰り下げが必要です。
受け取りの開始は72歳になります。
先ほどと同様に、無年金期間の生活費を月35万円で計算すると、
35万円×85ヶ月=2,975万円となります。
そこにもしもの備えを考えて800万円余裕を持たせると、
3,775万円とかなり高額な自己資金の準備が必要になってしまいます。
ここまでは、65歳で仕事を完全に辞めることを想定して計算しています。
必要自己資金を抑えるためには、65歳以降も厚生年金加入で働き続けることで、
収入も得ながら、受け取れる年金額も増額させることができ効果的です。
65歳以降に、夫婦のどちらかが年360万円で3年間働くと、年金額を月5,000円増やすことが見込めます。
公的年金の強みは、終身受給できることです。
繰り下げで増額させた年金を亡くなるまで受け取ることができると言うことが、長生きへの不安を小さくできるのではないでしょうか。
自分の老後の資金を考えるのはつらい!
この日経新聞の記事を読んでいて、AFP(2級ファイナンシャルプランニング技能士)の勉強をしていたときに考えた、
モデル夫婦小林様のライフプランシートを書き、そこから老後の資金面のアドバイスを行うという課題を思い出しました。
その課題では、65歳で仕事を完全に辞めてしまうと小林家の資金は最終的に2,000万円近くの赤字となるので、
定年後も再雇用制度で5年間働くようにとか、
生命保険をかけすぎているから解約するようにとか、
そんなアドバイスを提出しました。
人生100年時代が現実的になりつつあるこの時代では、老後も働かないと生活が成り立たないのでしょうね。
自分の老後の資金計画やライフプランシートの作成は、実はやったことがありません。
作るノウハウは分かりますが、現実を見るのが恐ろしすぎます。
このままでは絶対老後の生活が資金面で成り立たないことは、なんとなくは分かりますが、直視はしたくないのです。
とにかく、働けなくなるまで働き続ける覚悟です!
先行きが不安な将来のことを考えるのは、労力がいりますね。
相続や不動産のことでお困りの際は、ワンダーランドまで是非ご相談下さい。
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